自動車・通行実績情報マップでは、ホンダから提供されたデータを Google マップ上に表示した。青色は、前日の 0 時〜 24 時の間に通行実績のあった道路を示している。

　そんなホンダだけに、2011 年 3 月に東日本大震災が起きた時も行動が早かった。3 月 12 日午前 10:30 には、それまでの 24 時間の通行実績情報をまとめ、同社のウェブサイトにて公開（ Google Earth で閲覧可能な KMZ というデータ形式）。その後、毎日午前 10 時に最新の通行実績情報を提供する特設ページを作った。

　これをフリーライターの毛利勝久さん（@mohri）が同日 12:19 に Twitter でつぶやき、大量にリツイートされて広まった。

　ただ、この時点でホンダが提供していた情報は、ファイルをダウンロードし、Google Earth のアプリケーションで開く必要があった。スマートフォンやタブレットでの利用はできず、パソコンでしか見ることができなかった。

　これを見てもどかしい思いをしていたのが、地理関係製品の陣頭指揮を執るエンジニアの後藤正徳だ。

　後藤はシドニーから帰ってきた直後だったが、いち早く、電車の運行情報や避難所情報を提供するサービスをチームメンバーとともに開発。3 月 13 日に被災地の衛星写真を見れるようにした次には、原子力発電所の場所などの情報をどのように表示するかを検討していた。

　地震直後の週末が明けた月曜日、例年ならホワイトデーとして盛り上がっているはずの 3 月 14 日。後藤は「何か他にできることがないか」を探していた。

　「おそらく次に必要なのは救援物資を送ることだと思いました。ただ、車が移動できないという話を聞いていました」

　彼は、ホンダが通行実績情報を無料で公開したことも聞いていたので、そこに目を付けた。後になって、後藤はホンダがすでに Google にアプローチをかけていたことを知るが、この時点ではエンジニアに話が来なかったので行動につながらなかった。後藤は、Google Earth で通行実績情報を見る大変さを感じ、スマートフォンなどでも見られるようにしようと決断する。

　普段はモバイル系のプロダクトマネージャーを務める牧田信弘がホンダに連絡を取った。

　後藤は「もらってきた情報を（Google Earth ではなく）Google マップの上に描いてみたら、これがけっこうわかりやすかったんです」と当時を振り返る。

　「当時、被災地に向かう車の流れは、だいたい朝の 8 時から 9 時がピークだったようです。まずはインフラのしっかりした場所でプランニングをして、9 時か 10 時くらいに出発。現地に昼前くらいに着いて、昼から作業をして夜撤収をするという流れらしいので、午前 9 時頃には情報がちゃんと提供されていないといけませんでした」

　後藤は、3〜4 時間のエンジニアリングで、プログラムの基本部分を作ったが、それでもエラーになる箇所があり、最終的にはデーターや地図に描く色などは手作業で変えて調整した。

　サービスの形が見えてきたところで、後藤は法務部の山田寛に相談する。他社のデータをもらってサービスを提供するからには、通常だと契約書などが必要になるからだ。

　後藤は、承認のプロセスには時間がかかると予想していたが、「快諾一発」だったことにビックリしたようだ。

　山田は YouTube によるテレビ配信の可否を判断する時も、まずは人助けを最優先したが、この時もその姿勢は崩れなかった。

　「通常は、契約書を交わしてから動き始めるのがルールですが、こうした緊急時に契約書などを交わしていたら、自分の会社だけでなく自動車会社さんの方のリソースも無駄にしてしまいます」

　山田は、とりあえず、先方に情報を提供する意思があることをメールで一筆書いてもらうだけでサービスの提供開始には十分と判断した。一方で、プロジェクトマネージャーのブラッド エリスと相談し、他の案件も含めて、どのパートナーからどのような情報を受け取ったかだけはきっちりとリスト化しておき、後日対応できるように管理することとした。

　「後で（契約書が）必要になったら、その時に考えようということにしました。米国本社にも『東京の状況はこうだ。時間が重要で、悪いけれどこうさせてくれ。契約書とか少しすっとばしているところもあるけれど勘弁してほしい』とメールで伝えたところ、そのようなアプローチについては『I fully support （それでいい）』いう返事が返ってきました」という。

　予想外に早く話が通ったことにも押され、エンジニアリングに取りかかり始めた同日中にはサービスとして公開され、Google 公式ブログ日本版で告知されている。

　大規模な自然災害が発生した直後は、周囲の人が現地を目指して救援活動を行う必要がある。その際、重要になるのが、こうした地図の情報だ。これは何も車だけに限った話ではない。

　実をいえば Google は、被災地を船で目指す米国からの救援隊用にも特別な地図を提供していた。他の企業との交渉を担当する村井説人は、地震が起きた時、ある会社との契約を済ませるために沖縄にいて、高速道路で車を運転中だった。揺れにはまったく気がつかなかったが、取引先に到着すると、テレビで津波のニュースが流れていてただごとでなかったことを知る。

　まもなく Google の米国本社から「米国のカリフォルニアやバージニアの救援隊がすぐに日本に向かう」との連絡をもらった。人命救助では 48 時間以内がもっとも大事なので緊急で動くということだった。こうした救援隊は、現地の土地勘があるわけではないので、地理情報が非常に重要だ。最近ではパソコンを持っていって、そこにオフラインで使える Google Earth の特別版を表示し、皆でその上に「ここに向かう」といったピンを立てては、しらみつぶしに救援作業を行うということが多い。特に今回は津波ですべてが壊滅状態で、どこに家がありどこに道があるのかまったくわからない状態だった。それを補完したのが地図と衛星写真と位置情報。的確に生存者を見つけるためには、これら情報が最重要であった。

　ただ、Googleが提供している衛星写真や航空写真、地図には Google 以外の情報に頼っているものもある。例えば地図は株式会社ゼンリンのものを使っているし、衛星写真・航空写真の一部は国際航業株式会社の情報を使っている。いずれもインターネットを通して使う契約になっており、オフライン、つまりインターネットにつながらない環境での利用は許可されていない。

　交渉担当の村井にとっては、その解決が急務であり、1 日もかけずに、すぐに許可をとらなければならなかった。急いで東京に帰ろうとするが、飛行機が飛ばず身動きが取れない。そこで彼は沖縄のホテルで、電話を片手にゼンリンデータコムの社長や国際航業の幹部と直接、話をさせてもらい「急遽、そういう話になった。これくらいの台数に限ってオフラインで利用させてもらいたい」と交渉した。

　先方は社長ではあるが、こうした判断は経営会議にかけなければならない。そこで翌日には経営会議にかけ、「今回は時も時なのですぐにご利用ください。その後の利用方法については Google の村井さんに一任します」と電話をかけてきてくれた。これが村井にとっての最初のクライシスレスポンスとなった。

　はたして救援隊には日本の情報に対応したオフライン版 Google Earth が渡り、無事、被災地の救援に向かうことができた、という。