計画停電時に公開された地域とグループ番号対応表の例。

　2011 年 3 月 11 日（金）に発生した東日本大震災によって、東京電力、東北電力管内では、福島第 1・第 2 原子力発電所を始め、複数の発電所が運転を停止した。週明けには管内で電力不足に陥ることが予想されたため、東京電力は計画停電（輪番停電）を実施することを決定、13 日（日）の深夜には記者会見が行われた。会見では14 日（月）の早朝からグループ分けした地域ごとに計画停電が行われることが発表されたのだが、会見後の質疑応答でも情報の訂正が行われるなど、終始混乱が続いた。

　停電の実施地域など、正確な情報を求める人々は東京電力の公式サイトにアクセスした。しかし、これほど大量のアクセスを一時に受けることを想定していなかった東京電力のサイトはすぐにアクセス不能に陥ってしまった。経済産業省 情報経済課の吉川徳明さんは、Google や Yahoo! JAPAN、マイクロソフト、NTT レゾナントなどのサービス事業者に連絡を取り、計画停電情報のミラーリングを依頼する。

　厄介だったのは、東京電力が採ったファイルの提供方法だ。実施地域と停電グループ番号が表形式にずらりと並んだ PDF ファイルが県ごとに用意されており、東京電力が最初に公開したアドレスは「http://www.tepco.co.jp/images/都道府県名.pdf」というものだった。新しいデータが追加される度にそれを上書きするというスタイルで、それが最新の情報なのか、古い情報なのかを知るには個々のファイルの更新日付を確認する必要があった。この同じ「/images」という場所に、その後、「month_schedule.pdf」、「week_schedule.pdf」といったファイルが追加された。

　都道府県名はローマ字表記だったが、日本語名をローマ字に直すと、例えば群馬県で gumma とつづる人と gunma とつづる人など表記にバラツキがでるので TEPCO 側に問い合わせるか、両方を試すかしなければ情報が見つからない（だが、この時期はアクセスが集中しており接続が困難だったので、試して表示されないのはアクセス過剰のせいか、つづりのせいかわからない）。また「month_schedule.pdf」や「week_schedule.pdf」といった情報が違うタイミングで更新されるので、結局どのファイルを参照すれば最新の情報が得られるのかが非常にわかりにくかった。

　当初、Google はクライシスレスポンスページにこれらの PDF をそのままミラーリングしていた。リンクをクリックするとファイルがダウンロードされるという最も単純なやり方である。1 週間後、 ファイルの置き場所は専用の teidenjapan.appspot.com に変更された。

Google が公開した停電マップでは、ある地域がどのグループに属しているかを調べられた。

　計画停電における情報提供のうち、もう 1 つの問題点は、ファイルが PDF 形式になっていたことだ。

　PDF（Portable Document Format）は、作成した文書を異なる環境（OSや端末）でも元レイアウト通りに表示・印刷することを目的として、アドビ システムズが開発したデータフォーマットだ（2008 年には ISO（国際標準化機構）において標準化されている）。PDF ではフォントを文書に埋め込むこともできるため、元文書の再現性は非常に高い。元データを改ざんしにくいという特徴もあるため、出版・印刷分野での校正やデータの入稿、企業や官公庁での文書配布などに広く使われることになった。

　数多くの長所を備える一方、PDF には短所もある。まず、PDF では文書としての見た目を優先しており、コンピュータでの自動処理についてはあまり考慮されていない。

　例えば、見た目がまったく同じ複数の表が PDF 形式で提供されていたとする。見た目が同じなら、人間が読む分には何の支障もない。しかし、1 つの表は、ワープロソフトを使って罫線文字（├ ┤ └などの文字）を使って体裁を整えているのかもしれない。空白文字を入れて、空きを調整しているかもしれない。複数行にわたっている項目は、改行を入れているのか入れていないのかもわからない。PDF では見た目が同じでも、含まれているデータはまったく異なる構成になっていることがある。

　また、PDF の仕様は複雑であり、閲覧・編集するためのソフトによっても挙動が変わってくる。一続きになっている段落をまとめてコピー＆ペーストしようとしても、必ずしも意図通りに文字を選択できるとは限らない。

　阿部秀彦を始めとする Google の地図関連エンジニアたちは、電車運行情報などさまざまな災害関連情報を地図上に表示してユーザーに提供していた。計画停電についても、東京電力提供の PDF から住所やグループ番号を抽出して地図上にマッピングしようとしていたが、この作業にはかなり手こずったという。表が複数ページに分かれている場合や、項目が改行で区切られている場合など、複雑な条件を解析するスクリプト（プログラム）を書き、作業を進めていった。苦労の末、16 日（水）には、Google マップ上で計画停電の地域を地図上で確認できる「停電マップ」が公開された。

　計画停電の開始から数日後には、東京電力から PDF と共に、元データの Excel ファイルも提供されるようになったが、この処理も難物だった。一見データが整然と並んでいるようでも非表示の列があったり、ファイルによって項目名がいきなり増えるということもあった。表の形式も統一されておらず、地域によって専用のスクリプトを書く必要もあったという。

東京電力の「でんき予報」からは、CSV 形式でのデータダウンロードも可能になっている。

　計画停電が続く中、3 月 22 日（火）に東京電力は電力使用状況グラフを公式サイト上で公開した。これは、東京電力管内における 1 時間ごとの電力使用実績を棒グラフで掲載したものである。前日の実績、そして前年同日の実績も折れ線グラフで表示されているという、これまでにない取り組みであった。

　ただし、このグラフは画像データとして掲載されており、元の数値データが公開されていなかった。数値データとして用意されていれば、集計して特定期間の使用状況を分析するなど、活用の幅が広がるはずだ。データ活用を希望する企業からも同様の相談がなされていたこともあり、経済産業省 情報経済課の吉川徳明さんと情報政策課の守谷学さんは東京電力に働きかけ、24 日（木）から数値データも CSV 形式（テキストをカンマで区切った形式）で提供されるようになった。CSV ならコンピュータで読み取って容易に処理・加工することができる。

　実は、CSV 形式でデータが提供される以前に、グラフの画像データをコンピュータで処理して、そこから元の数値データを推測するプログラムを書いていた強者もいた。ただ、当然のことながら、情報元自身のデータが一番正確であり、処理もしやすい。

　CSV 形式でデータが公開されてから 2 日間ほどで、ネット上には 50 を超える電力状況データを利用したサービスが立ち上がった。汎用的なデータにすることで、活用範囲が格段に広まるという好例だろう。

　こうしたデータ利用の取り組みを、より多くの企業の協力を得て加速するため、経済産業省商務情報政策局は 3 月 30 日（水）に「東北地方太平洋沖地震等に係る情報提供のデータ形式について（周知依頼）」と題した事務連絡を、社団法人日本経済団体連合会に対して行っている。

　この文書の一部を引用しよう。

「データが直接 html で記述されていたり、csv 等比較的自動処理が容易な形式でデータが供給されていれば、インターネット上のさまざまなコンテンツやアプリケーションの制作者の方々に携帯電話でも閲覧できるようなアプリケーションの開発や、より使いやすい web ページの構築などを促すことができます。また、これによって、被災地はもとより、直接被災地以外の地域においても、提供情報の利用を促進することが期待できます。つきましては、円滑な情報提供を図る観点から、ホームページにおいて情報提供を行う場合には、極力 PDF 等自動処理がしにくいデータ形式のみによらず、html や csv 等の自動処理に適したデータ形式を併用したり、別途オープンな情報提供 API を整備するなど、データを提供する方法について、ご無理のない範囲で、特段の配慮をいただけますよう、貴会会員各社にご周知方お願い申し上げます。」

　民間企業に対して、行政側からこうしたデータ交換の方針について依頼を行ったのは、異例である。