震災直後、インターネット上の各種支援サービスは本当に人々の役に立ったのか。今回ほど IT が活躍した自然災害はないという声がある一方、本連載の読者からも、通信インフラが絶大な被害を被った状況で IT は役に立たなかったのではないか、という厳しい意見をいただいている。

　その答えは簡単には出てこない。被災地域はあまりにも広く、被害の状況は千差万別。置かれた状況によって被災者が求めている情報もまったく異なるからだ。

　大きな被害にあった東北地方沿岸部であれば、真っ先に知りたかった情報は、避難場所であり、余震への対処方法であったろう。大きな揺れを感じた程度に留まった東京では、帰宅するための交通手段が最も気になる情報だった。

　ただし、どこでどのような形で被災したにしても、共通して必要とされていたのは、何が起きたのかについての正確な情報と近しい人々の安否情報である。

　震災発生からわずか 1 時間 46 分後、Google は安否確認サービス「パーソンファインダー」の提供を開始し、その後 17 時 7 分にはクライシスレスポンスページを立ち上げて地震情報の掲載を始めている。

　そのことはすぐさま Twitter などを通じて広がり、大きな話題を呼んだが、はたして被害の大きかった東北の被災地にもちゃんと伝わり活用されていたのか。

　この連載の執筆に当たり、津波被害にあった東北地方沿岸部を中心に取材を行った。知人や関係機関のほか、不特定多数の方々が集まる会にも参加してきたが、残念ながらクライシスレスポンスが役に立ったという話はあまり聞けなかった。

　情報へのニーズがなかったわけではない。安否情報のほかにも、自分が住む地域の被害状況や救援物資が得られる場所、停電の期間など、必要な情報はいくらでもあった。しかし、それらにアクセスするのに必要な電気や通信のインフラが利用できなかったのである。

　総務省の報告では、東北・関東の携帯電話基地局約 7 万局のうち、ピーク時では約 1 万 4800 局が停波（電波の送受信ができない状態）になっていたという。固定の電話回線にしても東北地方の契約回線 270 万件中、ピーク時で 100 万件が不通状態になっていた（ 参考：総務省「東北地方太平洋沖地震における通信の復旧状況」）。

　宮城県亘理郡の山元町では、通信インフラどころか、町内の防災無線設備すら地震の影響で壊れてしまっていた。

　大きな津波被害にあった気仙沼や石巻も、数日間は外部からまったく連絡の取れない状態にあった。

　人口 100 万人を超える政令指定都市であり、今回の被害地域で最大の都市、仙台でも電話の混乱状態は約 5 日間続いた。また、たいていの地区では、電気の復旧に 2 〜 5 日、水道が約 1 週間、都市ガスの復旧には約 1 ヶ月かかったという。

　インターネットは、被災地から世界に向けて情報を発信するためのメディアとしても、大きな役割を果たした。

　3 月 11 日の東日本大震災の発生以後、メディアの注目が東北地方の被害の大きい地域にだけ集まり、同じように被害にあっていた北茨城や、3 月 12 日の地震でやはり被害を受けた長野県北部は、支援も受けられないまま孤立していた。しかし、これらの地域にいる人達が、その状況を Twitter など発信するようになり、大きな注目を集めるようになった。

　同様に孤立していた山元町についても、りんごラジオがサービスを立ち上げると、SimulRadioというインターネットラジオを経由して、世界からも放送を聞けるようになった。これにより、全国の山元町出身者や海外のボランティアが町の状況を知り、多くの支援が集まった。

　従来メディアとインターネットとの連携にも大きな可能性が見えた。

　多くのテレビ局やラジオ局では、見逃し／聞き逃しという放送の弱点を補うために、放送した内容を公式の Twitter アカウントで発信するようにした。また、ラジオ福島など一部の放送局では、リスナーからメールで情報を送ってもらい、その情報をラジオで読み上げると同時に Twitter にも流していた。

　今回の地震では Twitter での情報発信に大きな注目が集まった。しかし、取材中に Google のサービスについて話すと、「存在を知っていればぜひ使いたかった」という人が多かった。

　山元町のりんごラジオでは、町内の安否情報を伝えるために代表の高橋厚さん自ら避難所を歩いて回った。

　確かに、避難所として使われていた学校の体育館などにはインターネットの環境はなく、安否情報を伝える術がなかった。しかし、今後の連載で詳しく紹介するが、Google の安否情報サービス、パーソンファインダーには、インターネット環境のない避難所の情報をわずか数日で 14 万件も集めることに成功している。

　避難所に張り出された手書きの避難者名簿を、有志が携帯電話のカメラ機能で撮影して、Google の写真サービスである「Picasa ウェブ アルバム」に投稿。その手書きの名簿を 5000 人のボランティアが文字に起こして、パーソンファインダーに入力したのである。

　このエピソードには高橋さんも感心し、知っていればぜひ使いたかったと述べていたが、残念ながら山元町にはパーソンファインダーについての情報が入ってこなかった。

　Google は、インターネットにアクセスできない人のためにサービス概要のチラシを避難所などで配布したが、すべての地域に行き渡ったわけではない。高橋さんによれば、チラシがりんごラジオに直接届くか、隣接する町役場に届いていれば、目にする機会があったはずだという。

　同じことは、病院についてもいえる。建物の倒壊や津波で重軽傷を負った人や、亡くなった方々の多くは病院に運ばれる。そのため、大病院には連日のように、親類の安否を尋ねに来る人で溢れていた。特に、我々が取材した石巻赤十字病院では身元不明者を収容するテントも張られていたので、集まる人も多かった。だが、ここでもパーソンファインダーの存在は知られていなかった。

　安否情報を求めて人々が集まる場所に、パーソンファインダーへアクセスできるパソコンやタブレットなどの機器が置いてあったとしたら、それによって安心できた人は多かったのではないか。

　冒頭でも書いた通り、被災状況は人ごとに異なり、役に立つ情報もまた異なる。

　東日本大震災でGoogle などのサービスを利用した／しなかったかについて、皆さんからの情報を「お問い合わせフォーム」から送っていただければ幸いだ。

　今回のテーマ「被災地で IT は役に立ったのか」は、なかなかその全貌を掴むのが難しい。今後、皆さんからの情報を元に、さらに追加取材をして何回かにわけて検証をしていきたい。

　Google のハングアウト オンエアという技術を用いた、「復興ハングアウト」というインターネット番組が始まります。これは東北被災地の復興に向けての取り組みを紹介する番組で、4 月 4 日（水）放送の第 1 回は、今回の記事で紹介したりんごラジオの高橋厚代表、ラジオ石巻の鈴木孝也取締役相談役、南相馬災害 FM 放送の今野 聡ディレクターをゲストに招いてのトークになります。

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