東日本大震災の発生後は緊急事態ということもあって、平常時には考えられないさまざまな試みが行われた。なんといっても、多くの人に強く印象に残っているのが、テレビのインターネット同時中継だろう。Google の動画共有サービス「YouTube」はふだんからテレビ局を始め、さまざまなコンテンツホルダーと協力関係にあるが、テレビ放送をそのままインターネットに流すということは平常時の日本ではなかなか難しい。

　しかし、海外にいる人々や、避難先にテレビがなかった人達から、信頼できる情報をリアルタイムで得たいという声が多くあがっていた。そんな中、広島の中学生が NHK の放送を iPhone のカメラで撮影して Ustream に中継を開始。しばらくすると、その URL を NHK の広報用の Twitter アカウントが、自らの責任で紹介し、お墨付きを与える形となった。その後、NHK 本体も動きだし、3 月 11 日の 20 時半には Ustream の公式チャンネルで、テレビ放送のインターネット配信を開始した。

　同じ頃、YouTube も、コンテンツ提供の公式パートナーである TBS と連絡を取り合い、当時はまだベータ版であった「YouTube ライブストリーミング」機能を使って、11 日の 23 時頃から TBS News-i チャンネルの配信を行った。TBS News-i チャンネルの配信は、その後 1 週間、18 日（金）の 17 時まで継続して行われ、特に海外で日本の状況を気遣う人々に貴重な情報を提供することになった。

　テレビ局と YouTube の連携は続き、同じ 18 日には「YouTube 消息情報チャンネル」が開設されている。これは TBS/JNN、およびやはり公式パートナーであるテレビ朝日、テレビ朝日系列各局が被災地で撮影したメッセージ動画を集めたもの。350 本の動画で、約 650 人の安否情報と家族や友人へのメッセージが配信された。

14 日に公開された「自動車・通行実績情報マップ」。青く表示されている道路は、前日に通行実績があったことを示している。

　災害発生後、安否情報と並んで最も活用されたのが地図の情報だろう。交通網が止まっていた都市では、多くの人々が普段なら公共交通機関で移動していた家路を、スマートフォンで地図を見ながら歩いて帰った。原子力発電所周辺からの避難命令が出た時には、大勢がパソコンを使って自宅と原子力発電所との距離を測った。

　また、津波被害を受けた場所にゆかりのある人達は、ニュースで読み上げられた近隣都市と自分の故郷との位置関係を調べたり、航空写真で被害の状況を確認していた。

　一方、こうしたデジタル地図情報は、地震の直後から救援活動で被災地に足を踏み入れたボランティアの人々にとっても重要な道しるべとなった。

　震災を受けて各国からの救援隊が被災地へと駆けつけてくれたのは記憶に新しいが、彼らが活動するためには、現地の地図が必須だった。そこで、Google と地図データ提供会社は即座に連絡を取り合い、11日深夜にはオフライン（ネット接続なしの状態）でも使えるようにした Google Earth を救援隊へと提供した。

　衛星写真や航空写真では、大がかりな取り組みも行われた。Google Earth や Google マップでは GeoEye 社の衛星写真が使われているが、Google は GeoEye と協議しながら被災地の撮影ポイントを決定。雲などの天候状況に気をもみながら、きれいに撮れていた被災地の写真から順次公開、これをほぼ毎日繰り返していた。こうして得たデータは13日（日）の正午には Google Earth で公開されている。ただ、地球から離れた軌道上の衛星から撮影した写真では、ディテールがわかりにくい部分もある。被災地のより細かな状況を把握するには、飛行機から撮影した写真であると判断し、関係各所の調整を行って 3 月末にはより解像度が高くて鮮明な航空写真も用意した。

　震災後、被災地周辺の道路は大きなダメージを受けており、通行止めになっている箇所も少なくなかった。DVD やハードディスクに地図データを収録している一般的なカーナビだと、打ち上げられた瓦礫（がれき）で道が遮られてしまった道路や、津波で流されてしまった橋など、通行不能な箇所も表示されてしまい、立ち往生することが多い。ここで活躍したのが、自動車メーカーやカーナビメーカーが持つ通行実績のデータだ。ホンダは、双方向通信カーナビのインターナビから過去 24 時間の通行実績データを収集し、これを独自に Google Earth 用のデータとして提供していた。しかし、やがてホンダと Google の間で話し合いが行われ、情報を Google マップ上でも直接見られるようにしようということになった。この「自動車・通行実績情報マップ」は、14 日（月）の午前 2 時にクライシスレスポンスページ上で公開された。28 日（月）にはトヨタや日産のデータも含む、ITS Japan のデータを元にして提供されるようになった。

　自動車・通行実績情報マップと航空写真を切り替えて表示することで、例えば道路の上に巨大船が打ち上げられ道を遮断している様子もわかり、通行の妨げの原因を追及することもできた。

　Google が行ってきた災害対応の中には、独立したサービスとして提供されていないものも多い。

　ネットワークインフラ面でのサポートなどがそれに当たり、代表的な例が、東京電力が実施した計画停電情報提供に関する取り組みだ。

　地震と津波の影響で東京電力、東北電力管内では複数の発電所が停止し、週明けには電力不足になることが予想された。そのため、13 日（日）の時点で、14 日（月）からの計画停電（輪番停電）を実施するという旨のアナウンスが東京電力によって行われた。詳細は深夜の記者会見で明かされたが、記者会見が終わった直後、質疑応答の最中にも訂正情報が紹介されるといった混乱ぶりであった。質疑応答の終了を待たなかったマスメディアによって訂正前の情報が報道されたこともあり、混乱はさらに広がった。そのため、正確かつ最新の情報を求める人々が一斉に東京電力の公式ウェブサイトに押し寄せた。だが、そもそもこれまであまり多量のアクセスを受けたことのなかった同社のサーバーは脆弱ですぐにアクセス不能に陥る。そこで、経産省からの呼びかけもあり日頃から膨大なアクセスに耐えている Google や Yahoo! Japan のサーバーでも同じ情報のミラーリング（再配信）を行うことになった。

　次いでGoogle は、計画停電の実施地域を Google マップ上に表示する「計画停電情報マップ」を 16 日に公開。計画停電のグループごとに地域を色分け表示するほか、郵便番号や住所からも予定を調べられるようにした。

　ウェブサーバーが大量のアクセスに耐えきれずに落ちてしまう現象は、電力会社に限らなかった。各地の自治体など、公共機関のサイトにも情報を求める人々が殺到したのである。Google は放射線医学総合研究所、WHO神戸センター、放射線医学総合研究所、文部科学省、東京都水道局、仙台市ガス局といった公共機関に連絡を取り、ミラーリングの作業を順次進めていった。